論文

修士論文

強度行動障害者の攻撃行動に対する低減方略：行動連鎖の分析に基づく包括的行動支援
（平成15年（2003年）3月　兵庫教育大学）

論文博士

行動問題を示す自閉スペクトラム症児の保護者への主体的な療育を促す包括的支援プログラムの検討
（平成29年（2017年）９月　兵庫教育大学）

主な学術論文

• 小池由香里・岡村章司（2025）巡回相談員による保育の振り返りに焦点化した多様な保育者研修－個別の支援が必要な子どもへの対応と保育者間の連携のあり方に及ぼす効果の検討－．特殊教育学研究，63巻3号，137-147．
  • 本研究は、A市公立保育所・こども園の保育者を対象に、保育者の個別の支援が必要な子どもへの適切な支援（以下、個別の支援）の充実を目的とし、保育実践の振り返りを促すケース会議と個別の支援計画の作成と活用のための講義・演習を実施し、保育者が保育を振り返る多様な研修の機会を設定した。併せて、各施設の副所長を対象に、特別支援教育コーディネーターの役割を担うための研修を継続的に実施した。その結果、個別の支援に関する応用行動分析の知識は向上し、技術に関しては、研修前に評価が高い群ではセルフチェックシートの得点が減少し、一方で低い群では増加した。副所長に対するアンケートでは、事前の子ども・保護者に関する記述から、事後は保育者の具体的な支援内容の記述に変化し、ケース会議の毎月の実施が確認できた。保育者の個別の支援に関する技術・知識の向上に及ぼす効果、保育者間の連携のあり方に及ぼす効果について考察した。
• 岡村章司・中島真由美・吉田君彦・大脇知子（2024）特別支援学校の教師に対する保護者とのコミュニケーションスキル研修の効果．LD研究，33巻4号，350-362．
  • 本研究は，特別支援学校の教師4名を対象に，保護者に対するコミュニケーションスキル研修の効果，および保護者との関係や連携状況に及ぼす副次的な効果について検討した。研修は，保護者の基本的な理解やコミュニケーションスキルに関する講義に加えて，各スキルのロールプレイおよびふり返りやフィードバックといった演習から構成された。その結果，模擬面談において，Preと比較して，Postでは教師は学んだスキルを活用して保護者役である教師から情報や思いを引き出していた。社会的妥当性は良好な評価であり，教師は学んだスキルを実際場面でも保護者に対して活用したと報告した。一方，保護者と教師の関係尺度の結果では，保護者の得点は変化がない，もしくは低下した。今後の課題として，実際場面での般化の検証，参加者の選定方法や研修の負担改善に加えて，保護者と教師の協働を促すさらなる研修プログラムの検討の必要性について指摘した。
• 小池由香里・岡村章司（2024）適切な行動の形成に特化した単回の保育者研修の効果検討ー保育者がすでに有している保育の力を基盤とした個別の支援技術・知識の獲得を目的としてー．発達障害研究，45巻4号，320-331．
  • 本研究は，市内公立保育所・こども園の全保育者に対し個別の支援に関する技術・知識の獲得のための単回の研修を実施し，その効果の検討を目的とした.あわせて，保育者のすでに獲得している/今後獲得すべき技術・知識を精査した.研修では，応用行動分析の枠組みを用いて保育場面をもとにした適切な行動の形成に関する内容を扱った.その結果，分析対象者 189 名分において技術と知識のいずれの評価も有意に上昇した.称賛や一斉保育のなかでの環境調整を行うことは保育者のすでに有している技術・知識であり，一方で子どもの個別性に応じたかかわりが課題であることが示された.また，研修後に実施した施設長を対象にしたアンケートでは，ケース会議の実施や情報共有の促進等，全保育者が同じ研修を受けたことによる施設内での肯定的な変化が報告された.今後，保育者の技術や知識のアセスメントに基づく介入の必要性が示唆された.
• 井上雅彦・大久保賢一・岡村章司・岡本邦広・倉光晃子・下山真衣・田熊立・村本浄司（2024）強度行動障害に関する支援ガイドライン．行動分析学研究，38巻2号，141-147．
  • 目的　本ガイドラインは、強度行動障害に関する行動分析学に基づく支援を実施する上での基本的なルールを定め、支援者が適切な臨床活動を行うための指針となることを目的としている。概要　強度行動障害のある人への支援は、個人のQOLが向上することを目標に問題行動を最小化するよう個人の生活環境を再構築し、個人の行動レパートリーを拡大することが期待される。一方でこのような人たちは暴力や脅迫、身体拘束の乱用に晒されるリスクが高く、支援者は常にそのリスクについて予防することが重要である。加えて、適切な支援を行うために機能的アセスメントを実施し、強度行動障害が起こりにくい環境設定を行い、その人の望ましい行動レパートリーを拡大するような個別の行動支援計画を立案する必要がある。支援に際しては、標的行動の記録や評価、支援計画の修正を行うことで効果的な支援に取り組むことが重要である。強度行動障害の支援では家族支援を実施し、支援者の孤立を防ぎ、家族や支援者同士が自分の意見を自由に表明でき、尊重される支援体制を醸成することが求められる。
• Okamura Shoji, Inoue Masahiko, & Gera Hiromi（2023）Family-focused behavioural support in Japan．International Journal of Positive Behavioural Support，Volume13，Number2，31－37．
• Hiroshi Asaoka, Shoji Okamura, Chitose Baba, Natsumi Fujimoto, Yuka Ishizuka, Tomoya Takahashi（2023） Influence of the COVID-19 pandemic on children with autism spectrum disorder and their mothers in Japan．Autism & Developmental Language Impairments，8 ，1-18．
  • 【Background and aims】 Research on the psychological impact of the coronavirus disease 2019 pandemic has highlighted its negative and positive effects on children with autism spectrum disorder and their families. However, little is known about the neutral effects that remain the same, even in particular circumstances, and how children with autism spectrum disorder and their parents perceive each other. We explored how children with autism spectrum disorder and their mothers perceived and experienced the pandemic in Japan. 【Methods】 A mixed-methods design was employed. Thirteen children with autism spectrum disorder and 12 mothers participated. Data were collected through online semi-structured interviews and analyzed using thematic analysis. Similarities and differences in perceptions were compared. 【Results】 The results revealed six broad themes and 27 categories. Regarding neutral effects, some mothers reported no substantial impact because there were no changes in their jobs or other dramatic life changes. In addition, some children were not affected because they had had no social contact before the pandemic or because their lives had not changed dramatically. Regarding the perceptions of children/mothers, most expressed that they/their children enjoyed spending time with their families. At home, mothers made various efforts to interact with their children. However, mothers and children differed in their perceptions, such as regarding the emergence of anxiety about conducting school events and the resolution of study-related concerns.　【Conclusions】 There were negative, neutral, and positive effects on both children with autism spectrum disorder and their mothers; specifically, they were striving to move forward to overcome the problems posed by the pandemic. Both parties tapped into their resilience by enhancing family interactions, such as cooking together or discussing children’s interests. 【Implications】 These findings have important implications for developing more creative solutions to the challenges of coping and resilience in future crises.
• 西岡夏妃・岡村章司・朝岡寛史（2023）知的障害を伴う自閉スペクトラム症児に対する疑問詞質問への応答スキルの指導が場面般化に及ぼす効果．自閉症スペクトラム研究，21巻1号，25-33．
  • 本研究では、疑問詞質問に部分的に応答可能な知的障害を伴う自閉スペクトラム症児2名を対象に、松下・志村（2018）の手続きを用いて疑問詞質問への応答スキルの指導を行い、場面般化が成立するかどうかを検討した。まず遊び場面において、質問応答の実態を把握した。続く指導では、「人」「場所」「もの」の3要素を組み合わせた複数の刺激を用意し、その一部を用いる「マトリックス訓練」と誤反応生起時に正反応を口頭でフィードバックし、対象児に模倣させる「音声フィードバック訓練」が導入された。その結果、「だれ」「どこ」「なに」の疑問詞質問への適切な応答が促進され、未訓練の刺激に対しても般化が示された。また遊び場面や日常生活場面への般化では、遊びや疑問詞の種類によって質問応答の適切さが異なった。以上の結果を踏まえ、場面般化に及ぼす要因が考察された。
• 田原有希・岡村章司（2023）幼稚園における学級全体への支援を促す機能的アセスメント研修：フォローアップを含めた効果検討．LD研究，32巻3号，204-215．
  • 本研究では，幼稚園教諭に対し，個人の機能的アセスメントに基づく学級全体への支援に関する行動支援計画の立案を標的とした研修を実施した。講義では，機能的アセスメントの基礎的知識と学級全体への支援を含む行動支援計画の作成手続きを扱った。演習では，先行事象，行動，後続事象のABC分析と行動支援計画の作成を行った。 その結果，全参加者において，架空事例における立案した行動支援計画の有効な方略や学級全体への支援に関する方略の記述が増加し，妥当性が向上した。また，フォローアップを行った参加者は，学級全体への支援を実施し，幼児の行動変容を図った。 フォローアップ後に立案した行動支援計画の有効な方略および学級全体への支援に関する方略の記述数が維持および増加した。一方，研修のみの参加者は，有効な方略数が減少した。結果に基づき，学級全体への支援を主とした行動支援計画の意義やフォローアップの効果について考察した。
• 内田朋恵・岡村章司（2023）行動面の困難を示す児童の保護者と教師を対象とした支援方法発見プログラム－行動記録を用いたモニタリングの効果検討－．特殊教育学研究，61巻2号，77-90．
  • 本研究では、行動面での困難を示す児童の保護者と担任教師を対象に、三項随伴性にもとづく行動記録を通した支援方法発見プログラムを実施した。プログラムでは、児童の実態に合う標的行動を決定し、家庭と学校での児童の行動を正確に記述することを促し、記録をもとに支援方法を検討するペアワークを行った。その結果、行動記録の正確さが向上し、保護者と教師が自身の適切な支援方法を確認したり、互いの支援方法を取り入れたりした。家庭と学校における標的行動の改善、保護者と教師の関係尺度に肯定的な変化がみられ、プログ ラムの一定の効果が示された。一方で、一部の参加者においては、行動記録の正確さが低下し、児童の行動改善への効果が小さく、保護者と教師の関係性にも変化がみられなかった。結果にもとづき、本プログラムが保護者と教師の児童への関わりおよび児童の行動変容に与える効果と、保護者と教師の肯定的な関係を促進する要因について考察した。
• 松﨑吉洋・岡村章司（2022）幼稚園における園規模介入の検討－教員間での既存の支援の共有を通して－．特殊教育学研究，60巻1号，45-57．
  • 本研究では、幼稚園において、教員の既存の支援に着目した園規模の介入を行った。介入当初、教員は学級全体への効果が認められた支援を行っており、行動問題への支援に関する教員のニーズはなかった。支援会議において、教員は園の支援方針に基づき園児の実態を振り返ることで、離席と姿勢の崩れや私語といった課題を教員間で確認することができた。聞く行動を支援目標として決定し、聞く行動に対する既存の効果が認められた支援を共有した。外部支援者は、それらの支援の実行に対して称賛した。その結果、介入期では支援会議で共有した支援が多くの学級でみられ、すべての学級で離席と姿勢の崩れが減少傾向を示した。園規模の介入を行うにあたり、園の支援方針を踏まえて課題や支援内容を共有する場を設定し、既存の効果が認められた支援の実施を促すことは、教員の負担感を減らし、支援の実行性を高める効果があると考えられた。
• 岡村章司・藤田継道（2021）場面緘黙と不登校を呈した自閉スペクトラム症児に対する協働型行動コンサルテーション．LD研究，30巻2号，152-164．
  • 本研究では，保護者と担任を対象に，場面緘黙と不登校を呈した自閉スペクトラム症児に対する協働型行動コンサルテーション（Conjoint behavioral consultation : 以下，CBC）を実施した。コンサルタントは直接支援を行わず，保護者と学級担任が家庭・学校場面において，自閉スペクトラム症の特性に応じた，不登校と緘黙症状に対する支援を行った。その結果，対象児は毎日登校し，学校での活動への参加行動の増加およびコミュニケーション手段や内容の拡大がみられた。保護者と学級担任は支援を受け入れやすいと評価し，両者のコミュニケーションの増加が確認された。保護者と教師の協働を促すCBCは，学校現場で用いられるモデルになりえると考えられる。しかしながら，学校での対象児の発話はみられず，支援の効果に関する項目で学級担任の評価は低く，母親も他の項目に比べて一部低かった。対象児の変化をもたらした要因および今後の支援，CBCの効果的な条件について考察した。
• 岡村章司（2021）通常の学級担任による行動問題を示す自閉スペクトラム症児の保護者との問題解決プロセスの検討．特殊教育学研究，58巻4号，219-233．
  • 本研究は、通常の学級担任が保護者とともに行動問題を示す自閉スペクトラム症児への介入を行うプロセスと、それにかかわる要因を明らかにすることを目的とした。修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を研究方法として用い、通常の学級担任10名に対して半構造化面接を実施し、それらのデータを分析した。その結果、通常の学級担任は、自閉スペクトラム症児や学級全体への介入をしながら、保護者の実態に応じたコミュニケーションを図って関係づくりを行い、参画を促すなどの保護者への支援を行っていくことで互いの取り組みの成果を共有していた。これらのプロセスを促進する要因として、校内支援体制と教師としての役割認識が見いだされた。しかしながら、家庭での行動問題に関する問題解決に至った事例はみられなかった。以上の結果から、通常の学級担任に対する、保護者との協働を促すために必要な支援や研修のあり方について考察した。
• 臨床心理学・最新研究レポート シーズン3(第40回)教育における意義ある重要な家族のパートナーシップに向けて : Garbacz SA, Minch DR, Jordan P, Young K & Weist MD (2020) Moving towards meaningful and significant family partnerships in education. Adolescent Psychiatry 10-2 ; 110-122.
• 岡村章司・井澤信三・宇野宏幸（2019）自閉スペクトラム症児における行動問題と保護者のニーズ ―保護者のストレス対処力の影響を含めて―．特殊教育学研究，57巻3号，149-158．
  • 本研究では、自閉スペクトラム症（以下、ASD）児の行動問題と知的障害の有無、次に、行動問題と保護者のストレス対処力（Sense of Coherence; SOC）をもとにした、保護者のニーズの違いを検討した。419名に質問紙を配布し、小・中学生のASD児をもつ保護者104名を対象とした。その結果、行動問題高群の保護者はすべてのニーズが高かった。特に、知的障害のない行動問題高群の保護者は、「他者への説明方法に関するニーズ」が高く、「家族関係に関するニーズ」と相関があった。このことから、保護者自身や家族に関する支援、および関係者への子どもの状態に関する説明を可能にする支援が重要であると示唆された。 さらに、SOCの把握可能感が低い行動問題高群の保護者は、「情報に関するニーズ」と「他者への説明方法に関するニーズ」が高かった。このことから、行動問題の知識や技術を提供しながら理解を高め、保護者のストレスに配慮しながら日々の状況の観察、記録を促す支援が必要とされると考えられた。
• 山下綾子・岡村章司（2018）中学校通常学級における授業改善のためのコンサルテーションの効果－学年会におけるアセスメントに基づく支援の検討を通して－．LD研究，27巻4号，478-490．
  • 中学校の通常学級において学習面のアセスメントに基づき授業づくりのコンサルテーションを行った。教師は，学習面のアセスメントに基づく支援策を学年会で検討し，一斉授業で実施した。学年会で定期的に支援行動と生徒の望ましい行動変容の関連を確認し，授業後には適切な支援についてのフィードバックを行った。その結果，教師は決定したほとんどの支援策を実行・継続し，その他の適切な支援行動が増加した。それに伴い，生徒の課題非従事も軽減した。学年会でのアセスメントに基づいた支援に関する協議，適切な支援行動のフィードバックは，教師の支援行動の継続に有効であったと考えられる。しかしながら，生徒の行動変容は十分ではなかった。不適切な行動に焦点化したコンサルテーションとともに，教師が授業中の生徒の行動の変化に合わせて支援行動を修正していくことを促す必要があると考えられる。
• 森一晃・岡村章司（2018）通常の学級担任に対するクラスワイドな支援を用いた行動コンサルテーションの効果の検討－教師の支援行動の評価を含めて－．特殊教育学研究，56巻3号，169-182．
  • 本研究では、特別な配慮が必要な児童を含む小学3年生の通常の学級の担任に対して、行動コンサルテーションを実施した。本学級では、対象児を中心に、複数の児童において私語が多くみられた。そこで、コンサルテーションでは、手続き作成シートをもとに、担任を含めた教師らとの協議を通して、対象児の私語の機能を同定し、教師の意見を積極的に取り入れながら機能に基づいたクラスワイドな支援の計画を立案した。授業の振り返りでは、授業の録画や児童の行動変化を示すグラフを用いて、担任の支援行動と児童の変容との関連をフィードバックした。その結果、対象児の行動変容が確認され、担任はクラスワイドな支援を一貫して実施し、計画した内容以外の関連した支援を実施するようになった。以上のことから、クラスワイドな支援の実施において、ツールをもとに教師が計画立案に参画する協議、授業に関するモニタリング、校内の教師を含めた他者からの肯定的なフィードバックは、教師の主体的な取り組みを促すと考えられた。
• 岡村章司・渡部匡隆（2017）自閉スペクトラム症幼児の両親に対する夫婦間コミュニケーション行動を促す支援の検討．カウンセリング研究，50巻3.4号，152-159．
  • 知的障害を伴わない自閉スペクトラム症幼児の両親に対して，夫婦間のコミュニケーション行動を高める支援方法の効果について検討することを目的とした。母親は主治医や他の親などの関係者と話すことで不安になり，父親に対する不満を述べることが多く，父親は母親に対して話すことが少なかった。両親でともに子育てをするといった面接の目的を明示し，幼児の具体的な課題を通して，幼児の家庭での行動記録をもとに面接を実施した。面接者が考える幼児の課題への対応に関する案を提示することは控え，両親が意見を言って話し合うことを促した。それらの意見に対しては肯定的なフィードバックを行った。その結果，父親の発言が増加し，父親の意見を踏まえた母親の発言がみられるようになり，相談して幼児の対応方法を決定することができるようになった。さらに，幼児の日常的な対応にも望ましい変化がみられ，夫婦間の日常的な会話の高まりがうかがえた。以上の結果より，親による記録を用いた夫婦での意思決定を促す行動カウンセリングの有効性が示されたと考えられ，ASD 児の保護者支援における夫婦間のコミュニケーション行動に対する支援の重要性が明らかになった。
• 岡村章司（2016）高いストレスをもつ保護者による行動問題を示す自閉症児への家庭での介入を促す支援方略の検討―強みに基づくアプローチを通して―．特殊教育学研究，54巻4号，257-266．
  • 行動問題を示す自閉症児（長男）に対して、高いストレスをもつ母親が機能的アセスメントに基づく介入を家庭で実行するための支援を行った。長男は自らを否定的に語ることがみられ、遊びをやめる際に机を蹴るなどの行動問題を多く示した。母親はこれらの行動が生じる原因は自らの言動であると捉えていた。面接では、母親の行動記録に基づき、行動問題が生起したおよび生起しなかった状況や要因、介入方略を語るよう促し、特に母親の適切な対応を強調し、望ましい結果を称賛した。その結果、母親は行動問題の先行事象や結果事象および介入方略を自発的に語ることがみられ、行動問題は減少した。長男や自らの肯定的な評価、望ましい関わりに関する語りもみられた。さらに、母親の精神的健康度が上昇し、不安水準も低減した。以上の結果から、介入の主体性を促す、行動記録に基づく保護者の強みを強調する支援アプローチの効果について、考察を行った。
• 朝岡寛史・熊谷正美・岡村章司・渡部匡隆（2016）自閉症スペクトラム児の自発的な空間的視点取得に関する研究：再認プロンプト手続きの指導効果の検討．自閉症スペクトラム研究，14巻1号，5-11．
  • 本研究では、自己視点における前後・左右弁別が可能であった自閉症スペクトラム児1 名を対象に、空間的視点取得課題を実施した。誤反応が出現したときに他者視点位置から提示刺激に注目する再認プロンプト手続きの導入により、自発的に自己の視点を他者視点方向に移動する行動が促進されるかを検討することを目的とした。ベースラインでは、対象児は「○○（信号のある交差点など）を右／左に曲がります」という教示を聞きながらミニカーを動かし、直後に正誤のフィードバックを受けた。介入1 期では、再認プロンプト手続きを実施した。誤反応時に対象児をミニカーの視点位置まで移動させ、ミニカーに注目させた。介入2 期では、自己の視点をミニカーの視点方向に移動する行動に対して強化刺激を提示した。その結果、介入1 期以降においてミニカーの視点方向に頭や顔を向けたり、移動したりする行動が出現した。以上の結果から、自発的な視点移動行動を促進する上で、再認プロンプト手続きを用いた指導方法の効果について考察した。
• 岡村章司（2016）特別支援学校のセンター的機能を促す特別支援教育コーディネーターの役割．LD研究，25巻3号，338-348．
  • 本研究では，一特別支援学校の特別支援教育コーディネーターが行った小・中学校への支援に関する実践をもとに，特別支援学校への自発的な相談や依頼を促す方略の検討を行うことを目的とした。特別支援教育コーディネーターはセンター的機能の関係者に対する周知徹底を適宜行い，教育委員会の指導主事，他の特別支援学校や関係機関と地域における相談体制のあり方について定期的に協議を行った。巡回相談では，児童生徒の問題を解決する適切な支援行動を強化し，担任の取り組み内容を具体的に整理した。その結果，自発的に支援を依頼する小・中学校が指導主事の紹介等により増加した。継続的に巡回相談を行った学校では，授業改善など，コンサルテーションの内容が拡大した。小・中学校等からの研修協力に関する依頼も増加した。以上の結果をもとに，特別支援教育コーディネーターの機能的な地域参画・参入の観点から方略の有効性について考察した。
• 岡村章司（2015）特別支援学校における自閉症児に対する保護者支援―母親の主体性を促す支援方略の検討―．特殊教育学研究，53巻1号，35-45．
  • 特別支援学校小学部に在籍する自閉症児1名の母親を対象に、担任教師が家庭における要求言語行動および身体を洗うスキルの獲得を目的とした支援を行った。母親の負担を配慮した手続きの作成を行い、母親による日々の記録をもとに、フィードバックを行った。併せて、連絡帳や面談では、取り組みに対する肯定的な評価を積極的に行った。家庭における指導課題の一部を学校でも同様に指導した。母親が取り組みたい課題を提案したときには、手続きや記録の方法を検討するよう促した。その結果、標的行動は達成し、母親から提案された複数の指導課題についても成果がみられた。母親は指導や記録を1年間継続的に実施し、それらを肯定的に評価していた。結果に基づき、本実践が対象児の行動変容および保護者の主体的な取り組みに及ぼした効果について、子ども、保護者、教師の強化関係を促す支援の有効性の観点から考察した。
• 岡村章司・渡部匡隆（2015）広汎性発達障害児の保護者が示す子どもを叩く行動の変容―行動記録を用いたカウンセリングの効果の検討―．特殊教育学研究，52巻5号，369-379．
  • 広汎性発達障害児に対し叩く行動を繰り返していた母親を対象に、母親による行動記録をもとに、叩く行動の要因に関する語りを高めるカウンセリングによる支援を行った。夫婦間の協力が乏しい状況下で、母親は不安やストレスを常に抱え、暴言、暴力を示すわが子に対して、夫とともに叩く行動を繰り返していた。面接では、叩く行動に関する日々の行動記録をもとに、行動の要因について整理し、対処方法の表出を促した。その結果、自分の状態や家族の状況、およびそれらへの対処方法の表出がみられ、夫婦ともに叩く行動が減少した。併せて、母親自らの行動管理や家族との望ましいコミュニケーションの増加が確認された。支援開始約1年後には、夫婦の叩く行動はなくなった。以上の結果から、行動記録に基づくカウンセリングの有効性について考察し、家族間の強化関係を実現していくための支援を行う人的・社会的資源の確保の必要性について指摘した。
• 朝岡寛史・岡村章司・渡部匡隆（2015）自閉症児における授与動詞構文の指導：自己動作を用いた指導方法の効果の検討．自閉症スペクトラム研究，12巻2号，5-12．
  • 本研究では、自己動作の効果を明らかにすることを目的に、自閉症児1 名を対象に授与動詞構文の指導を行った。研究開始前、2 ～3 語文の発話が多く観察されていた。また、使用頻度は少ないが助詞が含まれた発話も生起していた。実態に基づき、二者が受け渡しをする刺激文を読み、適切に行動することを標的とした。プレ・ポストテストでは、二者間で受け渡しをする動画刺激を呈示した直後に、対象児は「わたす」または「もらう」の動詞カードを文末に置いた。指導1 期では、対象児とST の二者間でぬいぐるみの受け渡しを行った。対象児は呈示された刺激文に応じて自己動作した。指導2 期では、ST1 名を追加して三者間で受け渡しを行った。指導1 期に加えてST 同士の受け渡しが含まれていた。その結果、指導期において標的行動の正反応率に上昇傾向がみられた。また、プレテストと比較してポストテストで正反応率が上昇した。以上の結果から、標的行動の獲得を促進する上で、自己動作を用いた指導方法の効果について考察した。
• 尾之上高哉・石橋由紀子・岡村章司・小林祐子・宇野宏幸（2014）教員研修へのワールドカフェ導入の効果の検討．日本教育工学会論文誌，38巻，141-144．
  • 本研究の目的は,(1)教員は研修でのワールドカフェ(以後,WCと記す)体験をどのように評価するのか,(2)WCはその後の実践にどう活かされるのかを検討することであった.WC直後に教員が自由記述した感想をもとに(1)を検討した結果,参加者の9割は気づきがあったと評価し,5割はWCの価値を評価した.全参加者の記述パターンや内容を分析したところ,WC特有の対話形式が参加者間の対話の促進,及び気づきの生起に寄与していた可能性が示唆された.WCの2か月後に提出されたレポートをもとに(2)を検討した結果,WCが,教員同士の対話環境の創造,WCで得た気づきや情報の活用という形で活かされていることが示された.
• 岡村章司・渡部匡隆（2014）広汎性発達障害のある生徒の暴力場面の振り返りを促す支援方法の検討．特殊教育学研究，52巻3号，191-203．
  • 広汎性発達障害のある生徒に対して、暴力や適切な対処行動が生起した状況について具体的に振り返ることができるよう試み、その支援方法に関する検討を目的とした。本研究開始前には、対象生徒は級友への暴力が生起した状況と生起しなかった状況の言語表出が不十分であり、言語表出に対する抵抗を示した。介入1期には、先行条件、結果条件といったABC分析の枠組みをもとに言語表出を促したが、暴力が生起しなかった状況を具体的に言語表出することは困難であり、興奮する様子がみられた。介入2期において、言語表出の際にロールプレイを併せて実施し、暴力が生起しなかった状況における適切な対処行動の言語表出を強化した。加えて、自らの興奮状態の弁別訓練を行った。その結果、暴力が生起した状況や適切な対処行動に関する言語表出がより詳細で具体的になり、興奮状態の弁別も可能になった。支援の結果に基づき、支援方法の有効性について考察を行った。
• 朝岡寛史・渡邉美紀・岡村章司・渡部匡隆（2014）自閉症児の社会的理解の促進に関する研究－ロールプレイを用いた支援方法の検討－．自閉症スペクトラム研究，11巻2号，63-71．
  • 本研究では、自閉症児1 名を対象に、ロールプレイを用いて社会的理解の指導を行った。研究開始前、対象児は、刺激絵の2 者の登場人物に対して相互に関係づけた表出が生起しなかった。実態に基づき、二者がやりもらいをする刺激絵を見て、登場人物とその行動を表出することを標的とした。介入1 期では、立ち位置・小道具の選択と行動、セリフの表出の要素を含んだロールプレイを行い、直後に標的行動を表出させた。刺激絵は、役柄によって行動が規定されるものを用いた。介入2 期では、登場人物と行動の見本合わせを行った後にロールプレイを実施した。介入2 期の後半から刺激絵を役柄と行動の相互関係が反転可能な場面に変更して実施した。その結果、介入2 期以降において、標的行動の正反応率が上昇した。以上の結果から、自閉症児の社会的理解を促進する上での方法について考察した。
• 岡村章司（2014）学校との協働を通した行動問題を示す発達障害児の保護者への支援―コンジョイント行動コンサルテーションを中心に―．特殊教育学研究，52巻4号，305-315．
  • 本研究は、応用行動分析学に基づく行動問題を示す発達障害児の保護者と学校の協働を促すアプローチについて現状を概観し、今後の学校との協働を通した保護者支援のあり方を検討した。コンジョイント行動コンサルテーション、積極的行動支援による実践は、行動問題の軽減に限らず、保護者と学校の肯定的な関係を築くことで家庭と学校の両場面で適切な行動を促してきた。保護者や教師のそれぞれの個別性を認め、強さ、資源に焦点を当てること、両者が問題解決を図るためのスキルや知識を増やすこと、両者の介入に対する主体性を上げることが重要であった。今後の課題として、生活の質の改善を含めた家族自体の変容の評価、コミュニケーションの分析を含めた保護者と学校の関係に及ぼす効果の検討を挙げた。さらに、わが国における学校に応じた行動随伴性の整備の必要性を指摘し、保護者自身への支援と併せて協働を促す阻害要因を解消するための方略を強調した。
• 井上雅彦・岡村章司・大久保賢一・鶴巻正子・長葭康紀・園山繁樹・井澤信三・松見淳子・浅野俊夫（2012）学会企画シンポジウム「東日本大震災の障がい児・者支援の状況と課題」．行動分析学研究，27巻1号，2-15．
  • 本論文は、日本行動分析学会第29回年次大会(早稲田大学)の二日目(2011年9月19日)に実施された、学会企画シンポジウム「東日本大震災の障がい児・者支援の状況と課題」の企画趣旨、話題提供、コメントについて、改めて書き下ろしたものである。シンポジウムでは、「東日本大震災の障がい児・者支援の状況と課題-岩手沿岸地域における調査・支援から-(井上雅彦氏・岡村章司氏・大久保賢一氏)」と「東日本大震災の障がい児・者支援の状況と課題-福島県の現状-(鶴巻正子氏)」の2つの話題提供がなされた。それらを受け、長葭康紀氏(岩手県発達障がい者支援センター・ウィズ)と園山繁樹氏(筑波大学)からコメントがあり、その後、自由討論を行った。
• 岡村章司・井上雅彦・高階美和（2010）自傷行動を示す知的障害児に対する家族支援 : 月1回の母親へのコンサルテーションを通して．特殊教育学研究，47巻5号，307-315．
  • 自傷行動を示す重度の知的障害のある男児に対して、専門機関における月1回のコンサルテーションのもと、母親が家庭場面において介入を行った。その際、保護者が主体的に支援方法や解決方法を試行し、実践していくことを目標とした。介入は母親の実行可能性が高い場面から開始し、記録の内容や方法により、母親の気づきを促しやすいプログラムを設定した。コンサルテーションだけでは改善が困難な場合には、母親が対象児にかかわる場面において、対応方法のフィードバックを行った。その結果、母親がラベリングした「感覚遊び」「指示」「要求」「笑いながら」「急に」の5つの全場面において、自傷行動は減少した。家族を家庭場面における行動問題への主体的支援者とするため、専門家が月1回のコンサルテーションを行うことで示された効果について考察を行った。
• 岡村章司・渡部匡隆・大木信吾（2009）アスペルガー障害児の算数テスト場面における課題従事行動の支援 : 自分で見いだした解答方略を活用した自己管理の効果の検討．特殊教育学研究，47巻3号，155-162．
  • アスペルガー障害のある児童を対象に、算数の課題従事行動を高めるための自己管理の支援法について検討することを目的とした。対象児はテスト場面において、活動に安定して取り組むことが困難であり、プリントを破るなどの行動がみられていた。行動観察の結果に基づき、介入1期では、得点のグラフ化、休憩時間の活動内容の事前選択、それらのスケジュールを自分で記入することからなる自己管理の支援を行った。介入2期では、解答する順番を決める、解き方を自分で言いながら解くなどの、本人自らが行っている解答方略を明記した自己教示支援シートを用いた自己管理の支援を行った。その結果、ベースライン期に比べて、課題従事率と得点の向上がもたらされた。また、指導者変更条件および指導者不在条件においても、その結果が維持された。以上の結果について、本人が見いだした解答方略を尊重した自己管理の支援の有効性から考察した。
• 岡村章司・藤田継道・井澤信三（2007）自閉症者が示す激しい攻撃行動に対する低減方略の検討 : 兆候行動の分析に基づく予防的支援．特殊教育学研究，45巻3号，149-159．
  • 本研究では、小規模作業所において、自閉症者の激しい攻撃行動を低減するための方略を検討した。機能的アセスメントにおいて対象者と職員の相互作用の行動連鎖を記録し、兆候行動に焦点を当てて機能分析を行った結果、職員が兆候行動を強化し攻撃行動の生起頻度を高めていることが明らかになった。そのため、兆候行動に対する介入を実施し、かつ場に適切な行動を促進することが攻撃行動の生起を予防すると考え、作業場面、活動の切り替わり場面において介入プログラムが作成され介入が実施された。その際、兆候行動、攻撃行動への対応を詳細な手続きとして記述した。その結果、兆候行動、攻撃行動は低減し、適切な行動が増加した。攻撃行動と兆候行動の機能的関係、介入プログラムの有効性、激しい攻撃行動に対する実行可能で、かつ予防的なアプローチに関して考察を加えた。
• 岡村章司・渡部匡隆・大木信吾（2006）アスペルガー障害のある児童の話し合いスキルの形成－集団ゲーム場面における支援方法の検討－．発達障害支援システム研究，5巻1号，31-36．
  • 本研究では、アスペルガー障害のある児童に対して、集団ゲーム場面において、実施したいゲームが相手と異なる場合のゲームを開始するまでの話し合い行動を取り上げ、話し合いスキルを形成するための支援方法を検討した。研究開始前には、対象児はゲームに参加することができなかった。ゲームのルールや方法が理解されていなかった訳で はなく、行動レパートリーがあってもそれらを発揮できる環境ではなかったことが原因と考えられた。そこで手順書の提示など話し合い場面を構造化し、自己決定の機会を導入した。その結果、ゲームを開始するまで参加者と協調を図りながらの話し合いが成立し、ゲームへの主体的な参加が促進された。各方略の有効性、アスペルガー障害のある児童のコミュニケーション行動への支援のあり方に関して考察を加えた。
• 渡部匡隆・岡村章司・大木信吾（2006）高機能広汎性発達障害のある児童・生徒へのコミュニケーション支援－支援プログラムの開発をめざして－．発達障害支援システム学研究，第5巻1号，21-29．
  • 高機能広汎性発達障害のコミュニケーションの特徴について追跡研究と自験例から明らかにすることを試みた。ミュニケーションの伝達機能の障害を基盤とする立場から、コミュニケーションを促進するための３つの要因、すなわち日常のコミュニケーションの分析枠と機能的コミュニケーション、社会的理解、共同注意について検討を加えた。それらをもとに、高機能広汎性発達障害のコミュニケーション支援プログラムを提案した。支援プログラムは、社会的理解としての他者視点の取得、共同注意の形成、言語・コミュニケーションスキルの形成といった３領域から構成された。言語・コミュニケーションスキルには 10 の下位領域が設定された。最後に、高機能広汎性発達障害のある児童・生徒に対して、コミュニケーション支援プログラムを関係機関と連携しながら学齢期に強力に進めていく必要性を指摘した。

科研費の報告書

• 特別支援学校における行動問題を予防する保護者参画システムモデルの構築
  （科学研究費助成事業 基盤研究(C)　研究期間 : 2022年04月 -2025年03月）
  • 学校現場で実施可能な保護者参画の具体を明らかにすることを目的とし、特別支援学校を対象に、保護者と教師が協働して取り組む実践を展開し、保護者参画システムモデルを提案した。文献研究や調査研究より、学校組織として支援体制のもとで保護者と協働することの重要性が確認されたとともに、保護者支援に関する教師研修の充実、関係機関連携の促進や連携・協働の具体化の課題が見出された。実践研究では主にすべての保護者を対象とした一次支援に関する研究を実施し、学校組織としての保護者参画の効果を明らかにした。今後は、保護者参画システムモデルを自治体や学校に適用していき、効果検証を重ねる必要があると考える。
• 行動問題を示す自閉症児の保護者支援に関する参画型教師研修プログラムの開発
  （科学研究費助成事業 基盤研究(C)　研究期間 : 2018年04月 -2022年03月）
  • 自閉症児の保護者と学校の協働の重要性は指摘されているものの、そのプロセスはほとんど検討されておらず、学校においては保護者と連携する方法論が乏しい現状がある。本研究では、幼稚園、小学校、特別支援学校の教師を対象とし、行動問題を示す自閉症児を含む発達障害児の保護者支援に関する研修プログラムを開発した。保護者とのコミュニケーションスキル研修、家庭で保護者が子どもに適切な行動を教えることを促す行動問題の予防研修、学校における行動問題の問題解決研修、教師が保護者による支援をともに評価する、家庭における行動問題の問題解決研修を実施し、効果が確認された。子どもの成果に加えて、保護者と教師の関係性や保護者自身の変化も示すことができた。研修プログラムの特徴として、①ワークショップ形式を主眼としているため、学んだ内容が学校での実践に結びつきやすいこと、②保護者との協働が促進されることは、自閉症児への教育的支援の向上につながることが挙げられ、多くの教師にとって有益な研修内容と言える。プログラムを学校現場に広く適用していくために、学校組織としての保護者参画の具体的なシステムモデルを示す必要があると考える。
• 行動問題を示す自閉症児の保護者への療育の主体性を促す支援プログラムの開発
  （科学研究費補助金 基盤研究(C)　　研究期間 : 2015年04月 -2018年03月）
  • 行動問題を示す自閉症児の保護者支援を「療育支援」と「保護者自身への支援」の2つの観点から整理し、統合化した保護者支援プログラムを開発することを目的とした。本研究の結果、保護者の実態、自閉症児の行動問題の程度に応じた、主体的な療育を促す5つの支援アプローチが以下に示された。①学校での指導を充実させるための保護者連携、②保護者による行動問題の予防的介入、③保護者による行動問題への機能的アセスメントに基づく積極的介入、④保護者自身の課題に対するメンタルヘルス支援、⑤ ③と④の統合型支援。さらに、各アプローチを小学校、特別支援学校において適用した結果、親子両方への効果を明らかにすることができた。

Book

気になる子どもが変わる先生のための学校でできる保護者支援 : 応用行動分析学によるアプローチ
岡村章司（単著）　
学苑社　2025年
ISBN：9784761408701

子どもの成長をともに喜び合うために保護者との向き合い方から具体的な連携方法までを応用行動分析学の視点から解説する。

保護者と先生のための応用行動分析入門ハンドブック : 子どもの行動を「ありのまま観る」ために
三田地真実・岡村章司・井上雅彦　
金剛出版　2019年
ISBN：9784772416931

子どもを、先入観なく客観的に観ていくことはとても難しい。 本書で解説する応用行動分析を活用することで、その子の気になるところや悪い部分ばかりでなく、「良いところ」「きちんと行動できている部分」に目が向けられるようになる。すぐにすべてができなくても、1つずつステップを続けていけば、子どもの良い面をさらに延ばしていくことができるだろう。 子どもの気になる行動に困っている教師・親御さんにお勧めの一冊。

問題行動解決支援ハンドブック : 子どもの視点でポジティブに考える
O’Neill Robert E, Albin Richard W, Storey Keith, Horner Robert H, Sprague Jeffrey R, Jeffrey Richard 　三田地真実・神山努・岡村章司・原口英之
金剛出版　2017年

ISBN：9784772415835

本書では，問題行動の機能的アセスメント，また問題行動を起こしている子どもたちへの個別化したポジティブな行動介入・支援計画を立てる際に，必要な情報を集める手段としての記録用紙の使い方や手続きについて解説する。

自閉症スペクトラムのある子どもの人間関係形成プログラム : 6つの領域から支援する : 自分らしく生きていくために
渡部匡隆・岡村章司・PDDプロジェクト
学苑社　2014年
ISBN：9784761407612

本書は、知的障害のない自閉症スペクトラムのある子どもたちが、自己決定力やアイデンティティの形成の基礎となる人間関係力を身につけるためのプログラムです。10年にわたる実践で証明された本プログラムを実施することによって、子どもたちは、自分らしく充実して輝きながら生きていくことが可能となるでしょう。